“映画製作の労働環境の改善を“スタッフなどの働き方を考える

映画を製作するスタッフなどの労働環境の改善について考えようと27日、オンラインのシンポジウムが開かれ、映画監督や専門家などが意見を交わしました。

このシンポジウムは映画関係者などで作る団体「Japanese FilmProject」が開いたもので、映画監督の白石和彌さんや労働問題の専門家などが参加しました。

この中では主催した団体や参加者から、映画製作の現場では労働条件についての契約書が無いまま働くケースが多いことや、女性のスタッフが少なく、男性と同じ環境で働くしかないケースが多いことなどを指摘する声が上がりました。

白石監督からは、「映画製作では予算が集まらず、直前まで撮影できるか分からないこともある。スタッフ一人ひとりと賃金について話し合うことができてきない状況だ」と厳しい現状が紹介されました。

また、労働経済学が専門で一橋大学の神林龍教授は、「契約書がないことが前提となってしまっている。職種ごとに統一した契約書を作るべきだ」と指摘したうえで、賃金などの条件についても、「例えば興行収入から1%を積み立てて最低賃金の補助をするなど、ヒット作から分配するような仕組みが必要ではないか」と話していました。

シンポジウムでは、このほかにもスタッフの相談窓口の設置を求める意見などが出されていました。