家電量販店大手2社決算 いずれも減益 巣ごもり需要一巡などで

家電量販店大手のヤマダホールディングスとケーズホールディングスの昨年度1年間の決算は、新型コロナウイルスの感染拡大によるいわゆる巣ごもり需要が一巡したことなどにより、いずれも最終的な利益が前の年度を下回りました。

両社が9日までに発表した決算によりますと、昨年度1年間のグループ全体の最終的な利益は
▽群馬県に本社がある最大手のヤマダホールディングスが前の年度より2.4%減って505億円
▽茨城県に本社があるケーズホールディングスは26.3%減って285億円でした。

2020年度は現金10万円の一律給付や新型コロナの感染拡大によるいわゆる巣ごもり需要によって家電製品の販売が好調で、中でもケーズホールディングスは過去最高益となっていました。

これに対して昨年度・2021年度は巣ごもり需要が一巡したほか、天候不順が影響し、エアコンなど季節商品の販売が低調だったということです。

今後の見通しについて9日、電話で会見したケーズホールディングスの平本忠社長は「国際情勢悪化による物価の上昇や、生活費の支出増が引き起こす消費マインドの減退が気がかりだ。商品の供給についても上海でのロックダウンの影響を懸念している」と述べました。

一方、横浜市に本社があるノジマは、かつて資本業務提携をしていたスルガ銀行を持ち分法適用会社から外したことなどで、最終的な利益は前の年度より51%減って258億円でした。