映画業界の性暴力 “実態調査が必要” 俳優や関係者が声明

映画業界における性暴力の問題について、実際に被害を受けたとする俳優や被害者を支援する映画関係者で作る団体が、実態調査などの必要性を訴える声明を発表しました。

先月、映画監督から性被害を受けたとする複数の女性の証言が週刊誌で報じられたことをきっかけに、映画業界での性暴力が問題となっています。

これについて、監督などから実際に被害を受けたとする俳優や、被害者を支援する映画関係者12人が「映像業界における性加害・性暴力をなくす会」を立ち上げ、ウェブサイトで声明を発表しました。

声明では、監督やプロデューサーが出演を条件に性行為を迫るなど、地位や関係性を利用した性暴力が多く聞かれると指摘し、被害者は仕事を失うかもしれないという不安から沈黙を強いられ、被害を訴えても取り合ってもらえず、封じ込められて泣き寝入りする人も多く存在するとしました。

そして、被害者にとっては消し去ることのできない記憶として継続した苦痛になっているとしました。

そのうえで「被害を受ける人、被害を受けて泣き寝入りする人を、これ以上、1人たりとも増やしたくない」として、性暴力の実態を明らかにする実態調査や第三者機関の設置が必要だと訴えました。