更年期 症状改善へ“ホルモン補充療法” 実施の医師は半数以下

ほてりや不眠など女性の更年期の症状を改善する効果が認められているホルモン補充療法について、治療に携わっている医師にどのくらい活用しているか聞いたところ、過去1年間に実施した医師が半数に満たないことがNHKがインターネットで行ったアンケートで分かりました。

ホルモン補充療法は、ほてりや不眠、気分の落ち込みなど女性の閉経前後の時期にあらわれる更年期の症状を改善する効果が国際的に認められていますが、日本では海外に比べて活用が進んでいないと指摘されています。

NHKは先月、この治療法がどのくらい医療現場で活用されているか調べるため、専門医の助言のもと医師を対象にしたアンケートをインターネットで行いました。

その結果、更年期症状のある患者を診ることがあると答えた産婦人科や内科などの医師479人のうち、ホルモン補充療法を過去1年間に実施したと答えた医師は48%で、半数に満たないことが分かりました。

その理由は、
▽「専門外で詳しくないため」がもっとも多く61%、
次いで
▽「処方した経験がない」が28%と、
知識や経験不足をあげた医師が多くなりました。

このほか、
▽「管理が難しいため」が25%、
▽「がんのリスクがあるため」が20%などとなっています。

更年期の専門医などでつくる日本女性医学学会理事長の若槻明彦医師は「ホルモン補充療法は海外では一般的に活用されているが、日本ではまだ浸透しているとは言えない。内科など婦人科以外の医師が診ることもあるが、ホルモン補充療法は管理の方法など専門の知識が必要なため、医師の側にも使うことに抵抗感を持つ人がいる。適切に使えばがんのリスクを最小限に抑えながら更年期症状に悩む女性の生活の質を大幅に改善させることができるので、症状に悩む人は専門の医師がいる婦人科を受診してほしい。また活用を広げるためにも医師に対する研修会などを行って知識を高めるなどの取り組みをしていきたい」と話していました。