不妊治療の保険適用拡大 クリニックでは受診予約急増 東京

1日から不妊治療に対する公的保険の適用範囲が拡大されたことを受けて、不妊治療を行っている東京都内のクリニックでは患者からの問い合わせに追われ、受診の予約が急増しています。

1日から新年度となり、精子と卵子を採取して受精させる「体外受精」や、注射針などを使って卵子に精子を注入する「顕微授精」などにも公的保険が適用され、患者の自己負担は原則3割となりました。

東京 港区のクリニックでは、保険はいつからどの治療に適用されるのかといった問い合わせが増えていて、スタッフがマニュアルを確認しながら電話での問い合わせに応じていました。

このクリニックでは、受診する患者の数は1日は通常とほぼ変わりませんでしたが、土曜日の2日は通常の1.5倍に当たるおよそ100人の予約が入っているということです。

また、保険適用の拡大に伴って、治療を始める際に患者ごとに治療計画書を作成してカップルに対して丁寧に説明することが求められるようになったため、クリニックではスタッフが休日を返上して計画書のひな形を作るなどしたということです。

京野アートクリニック高輪の京野廣一理事長は「経済的な負担が軽くなり、若いカップルを中心に、不妊治療を受ける人が増えるのではないか。カップルがそろって受診する機会が増えるので、共通の目標に向かって治療を受けるという意識が高まると思う」と話していました。