「睡眠の質」改善で信託銀行が大学やベンチャー企業と研究へ

大手信託銀行が、大学やベンチャー企業と連携し、睡眠の質を改善するための研究に乗り出します。
在宅勤務が増える中、社員の健康を確保して、生産性の向上にもつなげるねらいです。

研究は三井住友信託銀行が、慶應義塾大学SFC研究所や医療機関、ベンチャー企業と連携して行います。

社員50人を対象に腕時計のようなウェアラブル端末などを使って、寝ている時の脳波などを測定・分析します。

そのうえで、医師が検診を行って、睡眠の質をよくするための生活習慣の見直しなどを指導するとしています。

そして、睡眠の質を改善した社員が生産性を向上できたかなどについて分析するということです。

新型コロナウイルスの感染拡大で在宅勤務が増える中、社員の健康確保がより重要になっているとして、効果が認められれば、取り引き先企業などにも導入を広げていきたいとしています。

三井住友信託銀行の寺西俊 調査役は、「日本人は休まないことで、結果的に生産性や収益性が落ちてしまっているという社会課題がある。睡眠の検診や指導が当たり前になるように社会にイノベーションを起こしたい」と話しています。