この冬の大雪「長期的な地球温暖化が影響」気象庁の検討会

各地で記録的な積雪となったこの冬の大雪について、専門家による気象庁の検討会は「異常気象とまでは言えないが、社会に大きな影響を与える大雪となった」と結論づけたうえで、「海面水温の上昇など長期的な地球温暖化が影響したことは間違いなく、今後も研究を続ける必要がある」としています。

去年12月下旬からことし2月にかけて、強い寒気がたびたび流れ込み、日本海側を中心に積雪が平年を上回り、新潟県津南町では4メートル19センチに達するなど、北海道から兵庫県にかけての12の観測地点で統計を取り始めてから最大となりました。

この要因について気候の専門家などで作る気象庁の「異常気象分析検討会」は臨時で会合を開いて分析しました。

検討会の会長を務める東京大学の中村尚教授は会見で「30年に一回程度しか起きないという意味での『異常気象』にはあてはまらないが、日本海側を中心に社会に大きな影響を与える大雪となった」と指摘しました。

強い寒気が流れ込んだ原因について、検討会は日本の北にあたるシベリア東部で高気圧が長期にわたってとどまる「ブロッキング」と呼ばれる現象が起きて偏西風が蛇行した、としたうえで去年の秋から続く「ラニーニャ現象」も影響したとみられるとしています。

特に去年12月下旬、山陰や近畿などで記録的な大雪となったケースでは、日本海の海面水温が平年より高かったことも関係しているとしています。

この状況について、中村教授は「長期的な地球温暖化が影響していたことは間違いない」と述べたうえで、「地球温暖化が進むと雪の降る回数が減っても一度の降雪量が増える可能性も指摘されていて、今後、研究を積み重ねる必要がある」と指摘しました。