患者データを医師などと共有可能に 取り組みが加速 団体設立へ

新型コロナの感染拡大で病気の予防や健康づくりに関心が高まる中、患者の医療データを医師などと共有できるようにする取り組みが加速しています。
電子機器大手のオムロンなど7社が中心となって団体を設立し、データ流通の仕組みを整備します。

新たな団体は、オムロンや製薬大手のエーザイ、損害保険大手のSOMPOホールディングスなど7社が中心となって再来年度の設立を目指します。

団体では、患者の体重や食事歴や歩数といった日常のデータをウエアラブル端末などで集め、医師などと共有できる仕組みやルールを整備します。

医師は過去のデータも利用し、効果的で持続性のある診察や治療が可能になり、病気の予防や健康づくりにつなげるねらいがあります。

一方、患者のCT画像などを医師や看護師などの間で連携できるサービスを展開するスタートアップ企業もあります。

「アルム」では専用のアプリを開発し、脳梗塞など緊急性の高い患者の診断データを現場の医師と専門医が速やかに共有できるよう支援を行っています。

経済産業省でもデジタル技術を活用した健康づくりに力を入れ、患者データの標準化やルール整備を行っていく方針です。

医療データのやり取りは海外でも展開

スタートアップ企業「アルム」では、アプリを使って医療データをやり取りするサービスを海外でも展開しています。

糖尿病など生活習慣病の予防は東南アジアでも大きな課題になっています。

この会社では、7日からマレーシアにある7つの透析センターでサービスの提供を始めました。

新型コロナ対策で医師が離れた場所にいても必要な情報をほかのスタッフと共有できるということです。

アルムの南部夏実さんは「質の高いコミュニケーションをとりたいというのはグローバルで診療科共通のニーズだと考えている」と話していました。