使い捨てプラスチック製品の削減 大手10社とNGO連携 対策強化

プラスチックごみによる環境汚染が懸念されるなか、国内の大手企業10社と環境NGOが連携して、使い捨てプラスチック製品の削減やリサイクルなどの取り組みを強化していくことになりました。

これは環境NGO「WWFジャパン」が呼びかけたもので、国内の飲料や日用品のメーカーなど10社が参加します。

各社は、3年後の2025年に向けてプラスチック製の使い捨て製品について、不必要な使用をやめて代替素材に切り替えることや、リサイクル素材の使用率の高い目標を設定することなど対策の強化に連携して取り組みます。

このうち飲料大手のサントリーは、ことし以降、すべてのペットボトルについてリサイクル素材や植物由来の素材の割合を重量ベースで50%以上に高め、段階的に100%を目指すとしています。

また日用品大手のユニリーバ・ジャパンは容器やパッケージ自体の使用を減らすため、シャンプーの量り売りなどを検討していくということです。

プラスチックごみは、世界で年間およそ800万トンが海に流れ出しているとされ、今月末から開かれる国連環境総会でも議論が予定されるなど、対策の強化が求められています。
WWFジャパンの東梅貞義事務局長は「プラスチック汚染は生物にとっての危機にもつながる。危機を回避するため取り組みを進めたい」と話していました。