中古住宅活用促進へ 不動産会社など 改修時のCO2排出量を測定

脱炭素社会の実現に向けて、大手不動産会社などは住宅を改築した際に排出される二酸化炭素の量を測定する研究を始めています。
新築の場合と比べて二酸化炭素の排出量をどの程度抑えられるか検証し、省エネの観点からも中古住宅の活用を進めたい考えです。

不動産大手の「住友不動産」や東京大学、それに武蔵野大学のグループは、去年12月から中古住宅を改築する際にどの程度の二酸化炭素が排出されるかを測定する研究を共同で進めています。

研究では、実際の改築現場で廃棄される木材などの資材と、基礎や柱など再利用される資材の量を詳細に調べます。

住宅を取り壊して新築する場合と比べて、新たに使う資材の量がどの程度少なくなるかを調べることで、二酸化炭素の排出量をどれだけ削減できているか検証します。

グループは、こうした調査を今後2年ほど各地の現場で行い、改築による二酸化炭素の排出量削減の効果を確認することで、省エネの観点からも中古住宅の活用を促したい考えです。

武蔵野大学の磯部孝行講師は「空き家など活用されていない住宅はたくさんある。改築の動きが広がれば、多くの資材を投入する新築と比べて環境への負担を減らすことができる。今ある物を大切に使うことで豊かな住環境を実現できるのではないか」と話しています。