脱炭素 石油元売り各社 次世代エネ開発など事業構造の転換急ぐ

脱炭素の動きが加速するなか、石油元売り各社は次世代エネルギーの研究開発やガソリンスタンドの経営の多角化など事業構造の転換を急いでいます。

このうちENEOSホールディングスは水素関連の事業を強化しています。

燃料電池車向けの水素ステーションを首都圏などで47か所整備しました。

工場などで排出された二酸化炭素を回収して水素と反応させ、人工的な石油をつくる合成燃料の実用化も目指しています。

ENEOSホールディングスの大田勝幸社長はNHKのインタビューに応じ、「時代ごとに求められるニーズに合ったエネルギーを用意するのが重要で、水素や合成燃料が非常に有力だと考えている」と述べました。
また、出光興産はガソリンスタンドを軸に経営の多角化を図り、移動式の脳ドックや野菜の直売、さらには小型のEV=電気自動車のシェアリングサービスを始めることにしています。
一方、コスモエネルギーホールディングスは洋上風力発電を新たな事業の柱とする方針で、2030年代の中頃には経常利益300億円以上とする目標を掲げています。

ガソリン需要の大幅な減少を見据え元売り各社は事業構造の転換を急いでいます。