“ガソリンが要らない時代”は来るのか？元売りトップの危機感

「エネルギーが不足する事態に陥るリスクがある」
脱炭素が世界的に大きな注目を集めた2021年。年の瀬に行った石油元売り3社のトップインタビューで共通していたのは、急速な脱炭素がエネルギー不足を引き起こさないかという危機感でした。世界的なEVシフトなどによって“ガソリンが要らない時代”は来るのか。石油を売る会社の将来ビジョンに迫ります。（経済部記者 西園興起 五十嵐圭祐）

インタビューの冒頭、元売り最大手・ENEOSの大田社長が打ち明けたのは、脱石油のスピードに対する危機感でした。

この30年間、業界は再編に次ぐ再編の歴史を歩んできました。
1985年に昭和石油とシェル石油が合併して以降、統合再編が相次ぎ、10社以上あった元売りは大手3社体制に。

しかし、いま世界で進む脱炭素の流れは、石油会社そのものの存在を「否定」しかねない大きなうねりとなっています。

政府は2035年までに新車販売をすべて電動化する方針を掲げています。
金融機関の間では化石燃料の上流開発などから投融資を引き上げる“ダイベストメント”が広がり始めています。

かつてない状況に3社のトップは・・・。

脱炭素の動きは長期的には実現すべき目標だが、急な動きはエネルギーの安定供給にひずみをきたし、価格暴騰につながるリスクがある”と3社のトップは、危機感をあらわにします。

とはいえ、脱炭素、脱石油の動きは加速しています。
長年、経営の柱だった石油事業からいかに異なるビジネスを展開していくのか。

各社に秘策を聞きました。

まず、ENEOSの大田社長です。
インタビューで尋ねたところ、「合成燃料」なるものの開発に着手しているといいます。

ENEOSは新たなエネルギー分野として水素事業に力を入れています。

燃料電池車向けに、首都圏など47か所に水素ステーションを設け、海外からも水素を日本に効率的に運ぶ新たな技術開発も進めています。

その水素を二酸化炭素と反応させて新しい燃料をつくりだすという新たな技術開発です。

一方、ガソリン販売の業界シェアで3割を占める出光興産は、いまある経営のリソースを将来に向かって生かしていくとしています。

その1つが全国津々浦々にあるガソリンスタンドのネットワークです。

地域密着を売りに、なんとガソリンスタンドで移動式の脳ドッグまで始めたといいます。

その延長線上で開発を進めているのが小型EVです。

石油元売りがEV開発？最初聞いたときにはどんなビジネスモデルなのか、想像もつきませんでしたが、先を見据えた動きだといいます。

さらに、EVのさらなる普及を見据え、次世代の電池＝全固体リチウム蓄電池の研究開発も進めています。

全固体型は、電気をためたり放出したりするのに必要な「電解質」が液体ではなく固体。いま一般的に使われている電池と比べて、液漏れや発火など安全上のリスクが少なく、出力も高めることが可能だといわれています。

“スマートよろずや”であるガソリンスタンドを拠点に将来の伸びしろ部分を強化しようというわけです。

そして、3番手のコスモ。
社内での激しい議論のすえに脱石油をうたいつつ、新たな分野への投資を拡大しています。

コスモにとってニューとは、実は風力発電事業です。

1996年に風力発電専業のコスモエコパワーを立ち上げ、いち早く風力発電事業に取り組んできました。

順調に風力発電の設備を増やしていて、今では電力事業者を含めて、3番目の容量を誇っています。

政府は再生可能エネルギー普及の切り札として、洋上風力発電を2040年までに最大で4500万キロワットまで拡大しようとしています。

今回のインタビューを通じて、各社トップは新たなエネルギー、新たな付加価値を提供できれば脱炭素時代もビジネスチャンスをつかめると捉えているのが印象的でした。

「石油を制するものが世界を制する」と言われたこの100年。

脱炭素の流れで「石油の世紀」が完全に終わるわけではないと、トップたちは強調しますが、自らが認めるように需要の減少は不可逆です。

金融機関やマーケットなどからの視線は厳しさを増す中で、各社のエネルギーへの知見や、製油所やスタンドなどのインフラ、燃料の調達・供給体制を含めたサプライチェーンを「資産」として生かしつつ、新たなビジネスを開拓できるのか。

2022年も知恵と工夫、そして大胆な決断力が問われることになりそうです。