食品表示の情報をスマホで 消費者庁の実証調査始まる

アレルギー物質や添加物などの食品表示について、わかりにくいといった声が上がっていることなどから、消費者庁は表示の情報をより有効に活用してもらおうと、スマートフォンを使った独自のシステムの実証調査を、24日から都内のスーパーで始めました。

実証調査が行われたのは、東京 江東区のスーパーで24日は午前10時から担当者が利用客に声をかけて、専用のアプリが入ったスマートフォンを使ってもらい使いやすさなどを調べました。

国の食品表示のルールでは、加工食品のパッケージに原材料名や添加物、それにアレルギー物質などを表示することが義務づけられていますが、消費者庁の調査では食品表示について知らないと答えた人は、およそ3割にのぼっているほか「文字が小さい」や「表示項目が多すぎる」など見にくいという声も上がっています。

調査に使われたアプリは、独自に開発したシステムでおよそ9万点の商品を対象に、商品のパッケージにあるバーコードを読み取るとアレルギー物質や添加物などの情報をスマートフォンの画面で確認でき、文字のサイズや表示の順序などを変えられます。

また、塩分などの栄養成分について、摂取目安との比較や用語の解説も見られるようになっています。

調査は24日以降、東京と千葉の2か所のスーパーで行われる予定で、消費者庁は調査結果を踏まえて、アプリの活用策や商品データの取り扱いなどを検討したいとしています。

24日の調査に参加した30代の女性は「アレルギーがある家族や1歳の子どもの食事に気をつかっているのでアプリは便利でした。対象ではない商品もあったので、より充実させてほしい」と話していました。