米 有力紙 オリンピック開催国として「中国の適格性に疑問」

中国で前の副首相との関係を告白した女子テニス選手の行方が分からなくなったと伝えられていることを受けて、アメリカの有力紙は、北京オリンピックを開催する国としての「中国の適格性に根本的な疑問を抱かせる」と批判する社説を掲載しました。

中国の女子プロテニスの彭帥選手をめぐっては、共産党最高指導部のメンバーだった張高麗前副首相から性的関係を迫られたことなどを告白したとされる文書がSNS上に投稿され、その後行方が分からなくなったと伝えられています。

これを受けて、アメリカの有力紙「ニューヨーク・タイムズ」は19日、電子版で「彭帥はどこへ?」と題した社説を掲載しました。

社説では、批判に直面したときの中国の対応について「否定し、うそをつき、しらばくれ、やり過ごそうとする。そして、すべてがうまくいかないと猛烈に反撃する」としたうえで彭選手をめぐっても同様の対応をしていると指摘しています。

そのうえで、来年2月に開催が迫った北京オリンピックについて「スポーツを通じてよりよい世界を形づくるというオリンピック精神にのっとった大会を開催する国としての中国の適格性に根本的な疑問を抱かせる」と厳しく批判しています。

この問題では、国際社会からの批判が日増しに高まるなか、中国は影響力のある共産党系メディアの関係者を通じて選手の最近の様子だとする動画を発信するなど事態の沈静化を図っています。