大手商社6社 過去最高益の見通し 資源価格上昇で上方修正

大手商社ではコロナ禍からの世界経済の正常化が進む中、鉄鉱石などの資源が高値で取り引きされていることなどから、7社すべてが今年度1年間の最終的な利益を上方修正し、このうち6社が過去最高になるという見通しを示しました。

大手商社7社が発表したことし4月から9月までの半年間の中間決算は、新型コロナのワクチン接種などで世界経済の正常化が進み、鉄鉱石や石炭などの需要が増え資源価格が上昇したほか、北米や新興国での自動車関連事業が好調でした。

この結果、最終的な利益は前の年度の同じ時期に比べ、
▽双日が4.3倍、
▽三菱商事が4.1倍、
▽三井物産が3.6倍、
▽豊田通商が3倍、
▽丸紅が2倍、
▽伊藤忠商事が1.9倍にそれぞれ増えました。
また、
▽前の年度の同じ時期に602億円の最終赤字だった住友商事は、一転して2410億円の黒字に転換し、各社とも業績がV字回復しています。

さらに来年3月までの今年度1年間の業績予想については、資源価格が引き続き高止まりするなどとして、7社すべてが最終利益を上方修正し、双日を除く6社は過去最高になるという見通しを示しました。
オンラインで会見した伊藤忠商事の石井敬太社長は「国内は人の流れが増え今後消費も増えそうだ。ただ世界経済は中国の不動産市場の動揺のほか、半導体不足の長期化などへの懸念があるので状況を注視したい」と述べました。