希少がん 東南アジア10医療機関と共同でデータベース立ち上げ

患者数が少ない「希少がん」は、臨床試験を行うことも難しく、治療法の開発が進みにくいのが課題となっています。国立がん研究センターは、東南アジアの5か国の医療機関と共同で、患者の遺伝子の情報を集めるデータベースを立ち上げたと発表し、アジアに多い希少がんの治療法の開発を進めたいとしています。

データベースは国立がん研究センター中央病院と、マレーシアやタイ、ベトナムなど、東南アジアの5か国の10の医療機関が共同で立ち上げました。

小児がんや肉腫、脳腫瘍などの希少がんは、患者数が少ないために臨床試験を行うことが難しかったり、遺伝子の情報が十分に集まらなかったりするため治療法が限られているのが課題になっています。

データベースには、特徴が近いアジアの患者の遺伝子の情報を同意を得たうえで集積させ、参加している医療機関は患者の遺伝子の特徴に応じた薬など、新たな治療法を開発するための国際的な臨床試験などを進めることにしています。

すでに日本国内の患者2000人分のデータが登録されていて、今後は毎年、各国から合わせて1000人以上のデータが登録される見込みだということです。

国立がん研究センター中央病院国際開発部門の中村健一部門長は「アジアで特に多いがんの治療法などの開発研究を進めるうえで意義がある。今後は東アジアの国々とも連携していきたい」と話しています。