コロナ休校再開後に抑うつ懸念の子ども増加 大阪大学など調査
新型コロナウイルスの影響で去年の春行われた全国的な一斉休校の子どもたちへの影響について、大阪大学などのグループが調査を行ったところ、学校が再開してからも気分の落ち込みが心配される子どもが増えていたとする調査結果を発表しました。
これは大阪大学大学院連合小児発達学研究科の三好紀子助教らのグループが専門の学会で発表しました。
グループは、小学生から高校生を対象に、新型コロナ対策の一斉休校の期間中だった去年4月に170人、学校再開後の去年7月に111人にアンケート調査を行いました。
その結果、気分の状態を調べる尺度に基づいて「抑うつ状態の懸念」があるとされた子どもは、去年4月では8.5％、去年7月では12.1％で、学校再開後、気分の落ち込みが心配される子どもが多くなっていたということです。
また、一斉休校の前から心の問題で通院していた子どもでは、去年4月が22％、去年7月が36.8％と、より高い水準でした。
グループでは、突然の環境の変化や新型コロナの影響でその後も学校生活の不自由さが続いたことなど、さまざまな要因が考えられるとしています。
三好助教は「休校を議論する際には子どもたちの心への影響を考える必要がある。一方でオンライン授業のほうが気持ちが安定する子もいるので、いろいろな教育機会を模索することが大切だ」と話しています。