“競技団体への支援 届いているか調査” スポーツ庁室伏長官

東京オリンピック・パラリンピックでの日本選手の活躍を受けて、スポーツ庁の室伏長官は「国の支援が行き届いているか確認する必要がある」と述べ、競技団体に対して必要な支援についての調査を行い、今後の強化につなげたいという考えを示しました。

10日記者会見したスポーツ庁の室伏長官は、東京大会について振り返り「大会が1年延期され本当に開催されるのか不安だったと思うが、それを乗り越えたアスリートをたたえたい。懸命にプレーし相手をたたえる姿はスポーツの持つ価値を広く伝えてくれた」と総括しました。

57年ぶりの自国開催となった大会で日本選手団は、オリンピックでは史上最多の58個、パラリンピックでは前回大会を大きく上回る51個のメダルを獲得するなど躍進しました。

これについて室伏長官は「オリンピックもパラリンピックもすばらしい成績だった」と評価したうえで「結果が出なかったところやまだ伸びていく競技団体もあり、国の支援が行き届いているか、確認する必要がある」と述べ、競技団体に対して必要な支援について調査を行い今後の強化につなげたいという考えを示しました。

一方で、障害のある人がスポーツをする割合が低いことを課題として挙げ「障害者と健常者が垣根を越えて、スポーツに親しめる環境作りを進めたい」と述べ、パラリンピックの選手とも協力して環境整備に取り組む考えを示しました。

三重国体中止で参加予定者に証明書発行

一方、スポーツ庁は10日の会見で、三重県で開催が予定されていたことしの国体=国民体育大会が新型コロナウイルスの影響で中止となったことを受けて、国体に参加する予定だった高校生などに対し、参加資格があったことを示す証明書を発行すると発表しました。

生徒が推薦入試などで活用することを想定しているということで、証明書の発行は今月下旬からを予定しているということです。

室伏長官は「練習を重ねてきた選手を思うと残念だが、継続した努力はかけがえのないもので、少しでも前向きに捉えて今後につながるよう取り組んでほしい」と話していました。