自動車各社 コロナ感染急拡大で減産へ 早期の生産正常化が課題

トヨタ自動車は変異ウイルスの急拡大に伴って部品の調達が滞っているとして、来月、36万台もの大規模な減産に踏み切ります。ほかのメーカーにも同様の影響が出ていますが、各社ともアメリカなどでは販売が好調なだけに、早期に生産を正常化できるかが課題となりそうです。

トヨタ自動車は19日、来月の生産について、愛知県の高岡工場や堤工場など14の工場で生産ラインの稼働を一時停止し、国内外でもともとの計画の4割に当たる36万台の減産に踏み切ると発表しました。

東南アジアで変異ウイルスの感染が急拡大し、操業を止めている現地の取引先から部品を調達できなくなっていることや半導体不足が要因です。

中には来月の稼働はなしというラインもあり、影響の大きさがうかがえます。

このほか、ホンダや日産自動車が東南アジアの感染急拡大で工場の操業を一時停止するなど、ほかのメーカーにも同様の影響が出ています。

一方、ワクチン接種が早く進んだアメリカや中国では車の需要が急激に持ち直し、各メーカーとも好調な売れ行きが続いています。

それだけに今後は、サプライチェーン全体の連携を強めるなどして早期に生産を正常化できるかが課題となりそうです。