WHOと国際パラ委員会が覚書 健康とスポーツの促進で協力へ

来月の東京パラリンピックの開幕を前に、WHO=世界保健機関とIPC=国際パラリンピック委員会が覚書を交わし、障害者をはじめとするすべての人を対象に健康とスポーツの促進に向けた取り組みを協力して行うことになりました。

IPCの発表によりますと、来日しているWHOのテドロス事務局長とIPCのパーソンズ会長は22日、都内で協力関係の覚書に署名しました。

覚書はすべての人に質の高い保健・医療サービスを提供する取り組みの一環として交わされたもので、両者は今後、質の高いリハビリを受けやすくしたり、パラアスリートや障害者がスポーツに参加する機会を平等に得られたりするよう協力するとしています。

WHOの推計によりますと、世界の人口のおよそ15%に何らかの障害がある一方で、リハビリなどの医療を受けることができるのは2人に1人にとどまっているとしています。

WHOのテドロス事務局長は「スポーツと健康は互いに補強し合うものだ。今回の協力関係で、より多くの障害者がスポーツに参加できるようにするだけでなく、すべての人がみずからの可能性を発揮するために必要なケアや技術を手にすることが大切だと示すことができると期待している」としています。

また、IPCのパーソンズ会長は「スポーツは人々が活動的で健康的な生活を送るためのすばらしいツールであり、この新しい協力関係は社会に大きく貢献するものだ」としています。