東日本大震災の経験や復興への思い 海外メディアに伝える

東京オリンピックとパラリンピックでメディアが拠点としている東京 江東区の「メインプレスセンター」で、東日本大震災で被害を受けた岩手、宮城、福島の各県の農家などが海外の報道機関にオンラインで震災の経験や復興への思いを伝えました。

大会組織委員会は東日本大震災の被災地の現状を紹介するため、メディアが拠点としている東京 江東区の「メインプレスセンター」に「東京2020復興ブース」を開設しています。

19日は岩手、宮城、福島の各県の農家など3人が、震災の経験や復興への思いをオンラインで伝える場が設けられ、8か国の報道機関が参加しました。

岩手県一関市で野菜を生産している葛西信昭さんは「震災で仕事を失った人たちを積極的に雇って、その人たちが現在、農園の中心的な役割を担っている」と話しました。

仙台市太白区でワインを生産している毛利親房さんは「震災で宮城県内唯一のワイナリーがなくなり、自身が新しくワイナリーを立ち上げた。現在は多くの人に支えられながらワインを生産できている」と話しました。

福島県二本松市で野菜を生産している斎藤登さんは「原発事故から2年目以降は放射性物質はほとんど検出されていない。しかし安全性が国内外に十分伝わっておらず、今でも一部で風評被害が続いている」と話しました。

被災地からの声を聞いたニュージーランドのテレビ局の人は「ここまで復興していることをうれしく思います」と話していました。