全国の海水浴場 コロナの影響で4割が開設せず
この夏、全国の海水浴場の40％余りが、新型コロナウイルスの影響で開設しないことが、海上保安庁の調査で分かりました。開設しない場所での遊泳は監視の目が届かず、事故のおそれがあるとして海上保安庁が注意を呼びかけています。
海上保安庁によりますと、全国に1121か所ある海水浴場について、ことしの夏の開設予定を調査したところ、去年とほぼ同じ、40％余りが開設しないと回答したということです。
先月の同じ調査では、開設しない割合が17％、未定が39％でしたが、再び、都市部を中心に感染拡大の傾向がみられるなか、未定としていた半数以上が開設しないと判断した形です。
開設しない割合を地方別に見ますと、
▽近畿地方が60％、
▽北海道が53.7％、
▽四国地方が53.3％、
▽関東地方が52.6％などとなっています。
開設しない場所での遊泳は監視の目が届かず事故の発生が懸念され、去年7月には香川県さぬき市の海岸で男性が溺れて死亡しました。
国は、開設しない海水浴場の管理者に対し、駐車場を閉鎖するなどの対策を求めているほか、海上保安庁が利用を避けるよう呼びかけています。