ビール系飲料 上半期の販売 去年同時期下回る 業務用ふるわず

大手ビールメーカー4社が発表したビール、発泡酒、それに第3のビールの「ビール系飲料」の、ことし1月から6月までの半年間の販売数量や売り上げは、各社とも1回目の緊急事態宣言が出されていた去年の同じ時期を下回りました。

減少幅は、それぞれ、
▽サントリーが11％
▽アサヒが8％
▽サッポロが5％
▽キリンが2％となっています。

これは、感染拡大による3回目の緊急事態宣言などで飲食店での酒類の提供停止が続き、業務用のビールの販売がふるわなかったことが要因です。

また、比較的価格が安く家庭向けの需要が多い第3のビールも、去年10月の酒税法の改正で税率が引き上げられ、それぞれ11％から13％減少しました。

ビール系飲料の販売をめぐっては、ワインやチューハイ、ハイボールなどの人気も高まり、市場規模は縮小を続けています。

このため各社では、いわゆる巣ごもり消費向けに缶ビールの品ぞろえを強化したり、糖質やアルコール度数を抑えた新商品の販売に力を入れたりすることにしています。

キリンビールの布施孝之社長は「本来ならオリンピックをはじめ、祭りやイベントなどで、これから需要が高まる時期だが、しばらくは我慢を続けなければならない」と話しています。