スポーツ支援企業の40% “今後 支援縮小や打ち切り検討”

東京オリンピックの開幕が迫る中、スポーツを支援している企業のうち40%が、今後、支援の縮小や打ち切りを検討していることが、球技の国内のリーグで作る団体の調査で分かりました。

担当者は「オリンピックが終わったあとはより状況が厳しくなるとみられる。スポーツの価値を模索していく必要がある」と話しています。

球技の国内のリーグで作る「日本トップリーグ連携機構」はことし2月、チームのスポンサーなどスポーツの支援に実績を持つ企業200社と支援の実績がない企業200社を対象にアンケート調査をしました。

その結果、スポーツの支援に実績がある企業のうち、
▼「支援を継続しない」と答えた企業は3%、
▼「支援を継続したいが規模や内容の見直しが必要」と答えた企業は37%に上り、
合わせて40%が支援の縮小や打ち切りを検討していることが分かりました。

その理由については「成果の可視化が難しく、費用対効果が計りにくい」との回答が最も多かったほか「ほかの取り組みを支援した方が高い効果が得られるため」とか「今後のコストを踏まえると継続が困難」などといった声があがっています。

また、企業がスポーツへの支援をするかどうか男女で比較した結果、男子を選んだ企業は37%だったのに対し、女子を選んだ企業は20%にとどまりました。

認知度の低さなどから女子のスポーツのほうがより厳しい状況にあることもうかがえます。

一方で、支援の実績がない企業のうち「今後、支援を検討したい」と回答した企業も30%あり「イメージアップ」や「社会貢献」などを理由として挙げています。

調査をした「日本トップリーグ連携機構」の田口禎則事務局長は「チームに広告を出して露出をはかるという従来型のスポーツ支援に、企業が価値を見いだせなくなっているのではないか。オリンピックが終われば、より状況が厳しくなると予想され、非常に危機感を持っている。社会や地域への貢献など、新たな価値をスポーツ側から提示していかなくてはならない」と話しています。