映画製作現場のジェンダーギャップなど調査する団体が発足

映画の製作現場におけるジェンダーギャップや労働環境を調査する団体が新たに立ち上がり、2000年から去年までに公開された興行収入が10億円以上の日本の実写映画では、女性監督の作品の割合が3%だったとする調査結果をまとめました。

調査を行った「Japanese FilmProject」によりますと、2000年から去年までの21年間に公開され、興行収入が10億円以上を記録した、日本の実写映画796本のうち、女性監督の作品は25本で、全体の3.1%にとどまっていました。

また、去年公開された日本映画の製作スタッフの女性の比率は、撮影監督では11%、編集では20%という結果となり、いずれも男性に比べて大幅に少ないことが分かったということです。

この団体は、映画の製作現場におけるジェンダーギャップや労働環境を調査して政策提言につなげようと、映画監督などが新たに立ち上げ、今後は撮影現場での働き方を苦にして映画業界を去った人に調査を行うなどして、課題を明らかにしたいとしています。

団体を立ち上げた映画監督の歌川達人さんは「これまでもジェンダーギャップや労働環境についての問題提起はありましたが、データを集めて課題を明らかにしないと何も変わらないと思いました。多様な視点で多様な映画が作られるようにしていきたい」と話しています。