その結果、去年1月からの1年間で、新たに介護が必要になる手前とされる「フレイル」と呼ばれる状態になった人は全体のおよそ16％に当たる150人だったということです。
5年前の同様の調査ではおよそ11％で、今回は1.5倍程度に増えていてグループによりますと新型コロナウイルスにより、外出や知人と会う機会が減るなど生活環境が変わったことが影響している可能性があるということです。
また、家族と同居し、近所づきあいなど社会との接点が多い高齢者に比べて1人暮らしで社会活動が少ない人では、「フレイル」になるリスクがおよそ2倍に上がっていたということです。
国立長寿医療研究センターの荒井秀典理事長は「フレイルの状態を放置すると要介護や認知症につながるので、感染対策とともに運動や社会参加を促す取り組みが必要だ」と話しています。
介護必要になるリスク高い高齢者増加か コロナで生活環境変化
新型コロナウイルスによる生活環境の変化が高齢者の健康に与える影響を国立長寿医療研究センターなどのグループが調査したところ、去年1月以降、介護が必要となるリスクが高い状態の高齢者が、例年よりも増えているとみられることが分かりました。
この調査は国立長寿医療研究センターと筑波大学のグループがことし1月に行ったもので、全国の65歳以上の高齢者1600人を対象にインターネットを通じてアンケートを行い、937人から回答を得ました。
