JOC 女性理事の割合 40%以上になる見通し

JOC=日本オリンピック委員会は今月行われる役員改選でアスリートや組織運営に長く携わってきた外部の人材など女性を積極的に登用し、現在20%にとどまっている女性の理事の割合が40%以上になる見通しであることが関係者への取材でわかりました。

JOCはおととし6月に策定された競技団体が守るべき規範、「スポーツ団体ガバナンスコード」を受けて運営の透明性の確保やジェンダーの平等を推進するため役員の規定を見直し、理事の在任期間や女性や外部の有識者の比率などに数値目標を設けました。

具体的には在任期間を最長で原則、5期10年とし、女性理事の割合を40%以上、外部理事の割合を25%以上としています。

この新たな規定のもとで初めて行われる今月の理事改選について、役員候補者選考委員会が9日までに候補をまとめました。

複数の関係者によりますと30人の理事候補には女性を積極的に登用し、オリンピックの柔道で金メダルを獲得した谷本歩実さんやパラリンピックの射撃で3大会連続出場の田口亜希さんなどが入り女性がこれまでの5人から大幅に増え12人以上になったことがわかりました。

また、企業経営や団体の運営に長く携わってきた外部の人材も女性を中心に積極的に活用し、およそ半数が新しいメンバーで、これまで20%だった女性理事の比率は40%以上に外部理事は25%以上になる見通しだということです。

新しい役員は今月下旬の評議員会で正式に決まったあと、その後の理事会で会長や専務理事などが決まる予定で、東京オリンピックを直前に控える中で山下泰裕会長の2期目の会長就任は確実な情勢です。