若い世代2割以上「治療が必要な抑うつ状態」コロナ感染拡大で

この調査は徳島大学の山本哲也准教授のグループが今年2月、コロナ禍の心理面での影響などを調べようとインターネットを通じて、緊急事態宣言が発令されていた10の都府県のおよそ2万人を対象に行いました。

このうち18歳から29歳までのおよそ2100人について分析した結果、気分が落ち込むなど「治療が必要な抑うつ状態」と推定された人の割合は22.8％で、去年5月の緊急事態宣言の時に行った同様の調査と比べてわずかに減少していたものの、依然として高い水準となっていました。

また、今回の調査で「ストレス状態」と推定された割合も、46％と半数近くにのぼっていました。

山本准教授は新型コロナの影響が長引く中、オンライン授業が続く大学生などの孤独感が増していることや、将来への不安感が高まっていることなどが要因だと分析していて「顕著なメンタルヘルスの危機になっている。早期の段階で必要な支援につなげていくことが大切だ」と指摘しています。