「資本論」への関心高まる コロナ禍で“経済格差”など意識か

およそ150年前に資本主義のメカニズムを分析した思想家、カール・マルクスの「資本論」への関心が高まり、関連する書籍が人気を集めています。

出版社などは経済格差や環境破壊などの社会問題がコロナ禍の中でより意識されていることが、背景にあるのではないかとしています。

「資本論」は、ドイツの思想家、カール・マルクスが1867年に発表した著作で、資本主義のメカニズムをひも解き内包する問題点などを鋭く分析したもので、その後の経済体制のあり方などに影響を与えました。

出版社などによりますとコロナ禍の中、この「資本論」への関心が高まり、内容を解説した本や資本主義社会をテーマにした関連書籍に注目が集まっています。

このうち、去年9月に出版された大阪市立大学の斎藤幸平准教授の「人新世の『資本論』」は、地球環境に負荷をかけて経済成長を追い求める資本主義では温暖化や経済的格差の解決は難しいなどと論じていて、30万部の異例のベストセラーとなっています。

斎藤准教授は「資本主義が豊かさをもたらした一方で、その弊害がよりあらわになり、持続可能な社会を求める動きが世界的に出てきている。コロナ禍の中でグローバルな資本主義の問題を自分事として受け止める人が増えているのではないか」と話しています。

このほかにも「資本論」の内容を丁寧に解説した「武器としての『資本論』」や、現代社会の労働のあり方を批判的に分析した、「ブルシット・ジョブ」など、関連書籍が相次いで出版され、書店では特集コーナーが設けられるなど人気を集めています。

都内の大手書店の担当者は「若い人たちを中心に反響が大きく驚いている。格差や環境悪化は差し迫った問題で、このままの社会でいいのかという思いや意識があるのではないか」と話していました。

注目の背景に「温暖化」「格差」

地球温暖化は、大規模な森林火災や異常な高温、ハリケーンの大型化など世界各地でさまざまな影響を及ぼしていると指摘されています。

ロシアのシベリアでは去年、北極圏で過去最高とみられる38度を観測するなど異常な高温となり、こうした高温が続けば永久凍土が溶けて、地中のメタンが放出されるなどしてさらに多くの温室効果ガスが排出されるおそれがあるとされています。

オーストラリアでは、おととし9月から去年2月ごろにかけて発生した大規模な森林火災で33人が死亡したほか、コアラが焼けて死ぬなど30億匹の野生動物が被害を受けたと推計されています。

国連は温暖化の深刻な被害を防ぐためには、二酸化炭素などの温室効果ガスの排出を抑え、世界の平均気温の上昇を1.5度以内に抑える必要があると呼びかけています。

国連のグテーレス事務総長は、「世界は今世紀中に3度から5度という壊滅的な気温上昇に向かっている。自然との融和を図ることはすべての人、すべての場所において優先課題でなければならない」と述べて、対策の強化を訴えています。

また、世界的な経済格差の問題も深刻です。

世界の貧困問題に取り組む国際的なNGOの「オックスファム」は、2019年の時点で、10億ドル以上の資産を持つ富裕層2100人余りの資産の合計は、世界の総人口のおよそ6割にあたる46億人の資産の合計を上回っていたとする報告書をまとめています。

2011年には経済格差の解消などを訴えるアメリカの若者たちの抗議行動が全米各地で行われ、世界各地でも抗議の声が上がるなど格差の拡大は世界的な社会問題となっています。