東京五輪パラのコロナ感染対策 米の専門家が「不十分」の見解

東京オリンピック・パラリンピックにおける新型コロナウイルスの感染対策について、アメリカの公衆衛生の専門家グループが不十分だとして改善を求める見解をまとめ、医学誌に発表しました。

25日付けのアメリカの医学誌「ニュー・イングランド・ジャーナル・オブ・メディシン」に見解を発表したのは、バイデン大統領の政権移行チームで新型コロナ対策のアドバイザーだった、ミネソタ大学のオスターホルム教授など、公衆衛生の専門家4人です。

この中では、IOC=国際オリンピック委員会などが感染対策に必要なルールをまとめた「プレーブック」について、競技会場が屋外か屋内か考慮していないなど「科学的に厳密なリスク評価に基づいていない」と指摘しているほか、接触状況の追跡に、選手の多くが競技中は持たないスマートフォンのアプリを使う前提となっていることなどを問題視しています。

そして、このままでは重症化リスクの高い人もいるパラ選手をはじめ、ボランティアや大会役員、それにホテルの従業員など多くの関係者を感染の危険から十分に守れないと警鐘を鳴らし、改善を求めています。

そのうえで「オリンピックの開催に向け緊急の行動が必要だ」として、WHO=世界保健機関が感染症の専門家やアスリートなどからなる緊急の委員会を招集し、東京大会の危機管理に関する助言をすることも推奨しています。

「プレーブック」は今後さらに更新され、来月、最終版が公表されることになっています。

「プレーブック」めぐる専門家の見解

発表された専門家の見解によりますと「プレーブック」では、選手たちがPCR検査を受ける頻度は定められていませんが、少なくとも1日1回受ける必要があるとしています。

また、接触状況を追跡するのにスマートフォンのアプリを使うことになっていますが、スマートフォンを持って競技する選手はほとんどいないことから、センサーを搭載したウエアラブル端末のほうが効果的だとしています。

このほか、宿舎では相部屋も想定されているなど、屋内での詳細な感染対策が定められていないとして、選手の宿泊は個室にするなど、屋内での人数制限を設けるべきだと指摘しています。