五輪 大会関係者へのワクチン接種 6月20日前後から 組織委

東京オリンピック・パラリンピックで日本選手団や大会関係者向けに無償提供される、およそ2万人分のワクチンのうち、大会関係者向けのものについて、組織委員会の武藤事務総長は、選手のそばで活動するスタッフなどを対象に調整し、接種の時期については早くても6月20日前後になるという見通しを示しました。

東京大会に参加する日本選手団と大会関係者向けには、新型コロナウイルスのワクチンおよそ2万人分が無償提供されることになり、このうち大会関係者は、どのような役割の人が対象になるか調整が進められています。

これについて組織委員会の武藤事務総長は、27日に記者団の取材に対し「選手の近くで活動する人が基本で、スタッフやボランティアなどを対象に詰め始めたところだ」と述べました。

そのうえで、接種の開始時期については、早くても来月20日前後になるという見通しを示しました。

一方で、東京大会に合わせて予定されているパブリックビューイングや「ライブサイト」と呼ばれるイベントについて、武藤事務総長は「仮に大会が無観客になったら、おかしいのではないかという議論はあると思うし、私もその考えに近い」と述べ、観客の扱いの結論を待って対応の方針を決める考えを示しました。

東京大会のパブリックビューイングなどをめぐっては、各地で中止や見直しの動きが相次いでいて、新型コロナ対策を行う政府の分科会の尾身会長は26日に、人の流れの増加が懸念されるため対策を徹底すべきだと指摘していました。

パラ選手やコーチへの接種も6月中旬からで調整

パラリンピックの選手やコーチなどへの接種も、6月中旬から始める方向で調整されていることがわかりました。

JPC=日本パラリンピック委員会は27日に記者会見を開き、東京パラリンピックの選手団に入る可能性のある選手やコーチなど、およそ600人を対象にワクチンを接種することを明らかにしました。

接種は任意で6月中旬から始め、開幕1か月前の7月24日までに2回目の接種を終える方向で準備を進めているということです。

接種は障害者スポーツの講習を受けた医師などが担い、場所は調整中だとしています。

パラ選手の中には、障害によって基礎疾患がある選手や、薬を服用している選手もいるため、JPCは不安の訴えや問い合わせなどがあれば、競技団体のチームドクターと連携して対応するとしています。

東京オリンピック・パラリンピックの選手団に対するワクチン接種は一般の接種とは別に、IOC=国際オリンピック委員会が製薬大手のファイザーなどから無償提供されたワクチンが使われる見通しです。