東京パラ 来日する関係者数を60%減へ IPC

この夏の東京パラリンピックについて、IPC=国際パラリンピック委員会は、感染予防策として、来日する国際競技団体などの関係者の数を、60%減らす方針を新たに示しました。

IPCは、東京パラリンピックの感染対策の見直しを進めていて、大会期間中に来日を予定していた関係者の人数を、当初の計画から60%減らす方針を示しました。

減らされるのは、開幕に合わせて招待する予定だった国際競技団体の要人などで、競技の運営に必要な人員については変更はないとしています。

さらに、IPCのスタッフについても25%を減らすとして、来日人数の絞り込みを進めているということです。

また、新型コロナウイルスの感染拡大で影響を受けている各競技の予選をめぐっては、これまでに世界で全体の7割に当たる3092人の選手が、出場枠を固めたことを明かしました。

NHKのインタビューに応じたIPCのパーソンズ会長は「大会参加者だけでなく、日本社会にとっても安全安心な大会とするべく、あらゆる努力を続けている。広く理解を得られるよう今後もあらゆる対策を講じていきたい」と述べて開催への理解を求めました。