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組織委に若者が提言 オリンピック・パラリンピック 発信強化を
東京オリンピック・パラリンピックについて、学生を中心としたグループが国内の若者を対象に意識調査を行った結果、大会を開催する際の課題として新型コロナの感染対策や組織委員会の意思決定の透明性などを求める声があがったとして10日、グループのメンバーが大会組織委員会の橋本会長に対し若者に向けた情報発信を強化すべきだなどと提言しました。
提言したのは、国際問題について研究する学生などで作るNPOと慶応大学の学生のグループで、10日は都内でグループのメンバーが組織委員会の橋本会長と面会しました。
このグループが3月下旬から先月上旬にかけてフェイスブックやツイッターなどのSNSを通じて行った調査には、14歳から39歳までの345人から回答が寄せられたということです。
この中で東京大会のことしの開催については「開催してほしい」が20％余りだったのに対し、「再延期してほしい」が23％余り、「中止してほしい」が46％余りとなり、およそ70％がことしの開催に否定的な意見だったということです。
一方で、大会を開催する際に対応すべきと考える課題について複数回答で尋ねたところ、「新型コロナの感染対策」が最も多く、次いで「国内の医療体制のひっ迫」などとなり、中には「組織委員会の意思決定の透明性」をあげる意見もあったということです。
こうした調査結果を踏まえてグループでは、これまで若者向けの情報発信が不足していたとして感染対策や医療体制について、SNSで若者に向けた発信を強化するべきだと提言しました。
グループの千葉宗一郎さんは「組織委員会に若者の考える新しい視点を伝えることは意義があるのではないか。国民の課題意識とオリンピックについて発信していることのギャップを埋めることにつながれば」と話していました。
グループの千葉宗一郎さんは「組織委員会に若者の考える新しい視点を伝えることは意義があるのではないか。国民の課題意識とオリンピックについて発信していることのギャップを埋めることにつながれば」と話していました。