クラスター防止へ 抗原検査の活用を 厚労省専門家会合
新型コロナウイルスで大規模なクラスター＝感染者の集団が発生するのを防ぐため、厚生労働省の専門家会合で、迅速に感染が判定できる抗原検査キットを積極的に活用した検査戦略の案が示されました。
この検査戦略の案は6日に開かれた厚生労働省の専門家会合で示されました。
案では、けん怠感やのどの痛みなどの軽い症状があっても働いている人が多いことや、軽い症状のある人は無症状の人に比べてPCR検査の陽性率が高いことなどから、こうした人たちに抗原検査キットを活用して幅広く検査することで、クラスターの大規模化を防ぐとしています。
具体的には、アプリなどを使って毎日、職場などで健康状態を登録し、軽い症状の人が複数いた場合は抗原検査を行うということで、感染者が見つかれば広範囲でPCR検査を実施するなどとしました。
抗原検査キットは迅速に結果が出る一方で、PCR検査に比べると感度が低いとされていますが、二次感染のリスクが高い、ウイルス量の多い感染者を見つ出す際には効果的だということです。
そして案では、まずは高齢者施設や医療機関などで導入を進めることや、検査費用は行政が負担することなどを求めています。
専門家会合の脇田隆字座長は「医療機関を受診しようと思えない程度の軽い体調不良でも感染している場合があるので、いかに検査に結びつけるかが大事だ」と話していました。