国内自動車5社 「つながる車」で連携 通信システムの共通化へ

トヨタ自動車など国内の自動車メーカー5社がインターネットを通じてデータをやり取りする、いわゆる「つながる車」の分野で連携し、基本機能となる通信システムの共通化を進めることになりました。

発表によりますと、トヨタ自動車と子会社のダイハツ工業、それにトヨタが資本提携しているスズキ、SUBARU、マツダの合わせて5社は、いわゆる「つながる車」の基本機能となる通信システムの共通化を進めることで合意しました。

具体的にはインターネットに接続したり、緊急時に離れたところにいるオペレーターと通話できたりする「車載通信機」の共同開発から始め、「つながる車」向けに5社共通のシステムをつくるとしています。

さらに、ほかにも共通化できる分野がないか、検討していくとしています。

これまで車載通信機はそれぞれの会社が独自の仕様や接続方法を採用していましたが、共通化によって開発のコストを下げ、次世代の車づくりの対応を加速させるねらいです。

自動車業界では自動運転や通信の機能を取り入れたCASEや、次世代の交通サービス=MaaSなどにIT企業も参入して技術開発やサービス面の競争が激しくなっていて、今後もコストを下げたり開発を速めたりするための連携が広がりそうです。