病床増やしても看護師が足りない コロナ重症患者急増の大阪で

大阪府内の重症患者用の病床は、15日の時点で、実際に運用されている病床が241床、患者が226人で「病床運用率」が93.8％となっています。

これとは別に、重症患者35人が軽症・中等症の患者用の病床で治療を受けていて、これを合わせると、重症患者の数は重症病床の数を上回っています。

吉村知事は14日、重症患者用の病床を300床まで増やしたいという考えを示しました。

しかし、重症患者を受け入れている病院などでは、要請を受けても簡単に病床を増やせず、その大きな要因の1つが「看護師不足」と指摘されています。

大阪府で重症患者が急増し、医療の提供体制が厳しい状況となる中、大阪狭山市にある大学病院は府の求めに応じて重症患者用の病床を増やしましたが、看護師が足りず「これ以上病床を増やすと一般診療の機能を縮小するしかなくなる」と危機感を募らせています。

大阪府内で重症患者の治療にあたっている医療機関の1つ、大阪狭山市にある近畿大学病院は、府からの求めに応じて、14日、重症患者用の病床を10床から12床に増やしました。

病院によりますと、病床はほぼ満床の状態が続いているということです。

病院は、これ以上病床を増やすのは、看護師の人手が足りず、極めて難しいという認識を示しています。

東田有智病院長は「2床をなんとか増やしたが、マンパワーが足りないので、ものすごく大変だ。2床増やすためには熟練した看護師が10人前後必要になる。すべての病棟がぎりぎりの体制なので、そこから動かすのは非常に難しい」と話していました。

また、年度替わりで退職や異動、新規採用などのタイミングが重なったことも、人手の確保を難しくしているといいます。

東田病院長は「看護師は毎年入れ替わりがあり、ことしも4月に新人看護師が100人以上入ってきている。現場では新人指導もしなければならないのに、熟練の看護師を重症病床に移すとなると、大変な負担だ。一般病棟の機能を縮小するしかなくなる」と危機感を募らせています。

そのうえで「医療現場はもうぎりぎりの状態で、一部医療崩壊が始まっている。今はまだ新規感染者のピークも来ていない状態で、どこまで感染者が増えるのかわからず、先は暗い。なんとか今のうちに止めないといけない。国や大阪府には早く手を打ってほしい。そして若い人たちは、家族や友達、身近な人が犠牲になる、明日はわが身と思って行動していただきたい」と訴えていました。

去年12月、大阪府が整備した「大阪コロナ重症センター」には新型コロナの重症患者用の病床が30床あり、ことし2月にはすべての病床が埋まるなど、重症患者の受け皿として機能してきました。

しかし、16日時点での運用は18床にとどまっています。

すべての病床を運用するには120人の看護師が必要ですが、現在、勤務しているのは75人にとどまり、大阪府は緊急に看護師の募集を行っています。

また、府内の医療機関にも看護師の派遣を呼びかけていて、病院から重症センターに看護師を派遣する場合は、病院に対し看護師1人当たり月に130万円を補助することにしています。

「大阪コロナ重症センター」の運用に必要な看護師の確保を大阪府から委託されている、大阪府看護協会では、派遣する看護師を確保しようと取り組んでいますが、目標に届くことはできていません。

その要因の1つが、重症センターで働く看護師に求められる技術の高さや経験の豊富さです。

重症の患者だけを集めたセンターで勤務するには、ICU＝集中治療室で勤務した経験や、救急部門で重症者に対応した経験、人工呼吸器を扱った経験などが条件になっています。

熟練の看護師を集めるのは容易ではなく、第3波のときにも府内の大学病院や他府県などからも協力を得て、センターの立ち上げから1か月以上かかって120人程度を集めました。

しかし、年明け以降、感染者が減ったことで、重症センターは先月末には病床数を13床まで減らし、看護師も55人に減らして、半数以上が現場から離れました。

再び感染者が増えたため、看護協会では辞めた看護師に連絡を取り始めましたが、すでに別の職場で働き始めるなどしていたため、すぐに呼び戻せる状況ではないといいます。

看護協会ではホームページやSNSなどで募集しているほか、毎日、協会に登録している会員の看護師に、個別に電話をかけたりメールや手紙を送ったりして、協力を呼びかけています。

大阪府看護協会の高橋弘枝会長は「人工呼吸器が扱えないと務まらないので、実践能力の高い看護師を集めないといけないという、非常にハードルの高い求人になる。重症センターで働いてもいいという方、ぜひ、協会にご連絡いただきたい」と訴えていました。