パラバドミントン「選考やり直しを」日本スポーツ仲裁機構

東京パラリンピックの新競技、パラバドミントンの強化指定選手の決定をめぐって、日本スポーツ仲裁機構は、日本障がい者バドミントン連盟に対して「メダルの獲得にやや偏重している」と指摘したうえで、選考をやり直すよう求める裁定を下しました。

日本障がい者バドミントン連盟はことし2月に今年度の強化指定選手を17人選出しました。

強化指定選手はおととしまで毎年30人程度で推移していましたが、去年は20人に減り、今年度は東京パラリンピックで実施される種目を中心に17人となり、わずか2年で4割以上減りました。

この選考について、東京パラリンピックで行われない男子ダブルスの腕に障害があるクラスの選手2人が「メダル獲得を重視するあまり、幅広い種目で選手の途を閉ざす結果を招いている。これはパラリンピックの価値に反する」として日本スポーツ仲裁機構に仲裁を申し立てていました。

日本スポーツ仲裁機構は8日、裁定を発表し「なぜ選手の人数を大幅に絞り込む必要が生じたのか、説得力ある事実を示していない」としたうえで「近年の強化方針は、メダルの獲得にやや偏重しているといわざるをえない」と指摘して選考の取り消しを決定し、やり直すよう求めました。

選手側は強化指定することもあわせて求めていましたが仲裁機構は「競技団体の専門的知見に委ねるべき事柄だ」として退けました。

日本障がい者バドミントン連盟「選考は改めて行う」

日本障がい者バドミントン連盟の平野一美理事長は「東京パラリンピックの後は連盟の歳入減少が見込まれる中で、国際大会での競技成績を踏まえて強化指定選手の人数を絞ってきました。今回の仲裁結果を受けて弁護士とも相談をした上で選考は改めて行います」と話しました。