オートバイ電動化へ 国内メーカー4社 共通の電池づくりで合意

車だけでなくオートバイでも電動化を進めようと、国内のオートバイの大手メーカー4社は共通の電池づくりに取り組むことで合意しました。

オートバイを製造するホンダ、ヤマハ発動機、スズキ、川崎重工業の4社は電動オートバイの普及を目指す協議会を作り、26日に動力源となる電池の規格を共通にすることで合意しました。

具体的には、市街地などに設けたステーションで電池を取り替えて運転できる『交換式』とし、耐久性や安全性、重さなどを4社共通にします。

また、規格の共通化だけでなく、これまでの蓄電池より耐久性そのものを高め、軽量化も目指すとしています。

ホンダ二輪事業本部の三原大樹事業企画部長は「二輪業界でも電動化の波は避けられない。世界のシェアの半分ほどを占める4社が合意するのは、利用者にとっても大きな意義があると思う」と述べました。

電動化をめぐっては、東京都の小池知事が都内で販売される新車について、乗用車は2030年までに、二輪車は2035年までにガソリンエンジンだけの車をなくし、すべてを電動車にする目標を掲げると表明していて、今後、メーカーの間でも電動オートバイや電池の開発が加速しそうです。