18歳以下のがん患者 7割が休学か退学 治療費負担で生活影響も

高校生のがん患者では、治療をきっかけに休学や退学をした人が7割に上ることが国立がん研究センターが18歳以下のがん患者の家族を対象に初めて行った実態調査で分かりました。治療費の負担で生活に影響が出ていて、支援を強化する必要があるとしています。

国立がん研究センターは、全国の97の医療機関でがんと診断された18歳以下の患者の家族などを対象に、おととしから去年にかけて治療や療養生活について聞く調査を行い、1200人余りから回答を得ました。

その結果、受けた医療を10点満点で評価する質問に対しては平均が8.4となったほか、専門的な医療を受けられたという回答も90.4%に上るなど高くなっていました。

その一方で、高校生の患者では治療のために休学した人が61.3%、退学した人は8.8%と多かったほか、18歳以下の患者のケアのために家族が仕事や働き方を変えたと答えたのは65.5%で、このうち「休業や休職」が35.7%、「退職や廃業」が32.8%でした。

さらに、家族の悩みや負担について相談できる支援が十分あるという回答は39.7%にとどまり、支援が行き届いていないことを示す結果になりました。

国立がん研究センター中央病院小児腫瘍科の小川千登世科長は「就学を支援する制度の周知を強化するとともに、家族に対して交通費や宿泊費など、医療費以外も支援することが重要だ」と話しています。