ジャパンディスプレイ スマホ向け事業不振で229億円の赤字

経営再建中の液晶パネルメーカー、ジャパンディスプレイの去年12月までの9か月間の決算は、スマートフォン向け事業の不振で、最終的な損益が229億円の赤字となりました。

発表によりますと去年12月までの9か月間の売り上げは、前の年の同じ時期より29.7%、少ない2725億円、最終的な損益は229億円の赤字でした。

主要な顧客のアップルが、スマホの最新機種のディスプレーに有機ELを採用し、液晶パネルの販売が減ったことが業績に影響しました。

世界的な半導体不足で自動車メーカーが減産する影響で、自動車向けの事業も落ち込む見込みで、3月までの1年間の本業のもうけを示す営業損益は296億円の赤字になる見通しです。

ジャパンディスプレイは、日立製作所、東芝、ソニーの液晶パネル事業を統合した会社で、昨年度の決算まで6年連続で最終赤字となり、経営の再建を進めています。

スコット・キャロン会長はオンラインで開いた決算会見で、2022年度中に営業利益を黒字にするとしたうえで「赤字体質を打破するために唯一無二の製品を生み出し、徹底的なコストコントロールで身の丈にあった経営をしながら、事業転換を図っていく」と述べました。