日本オリンピック委員会 山下会長 森会長発言「極めて不適切」

東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の森会長の女性蔑視と取れる発言についてJOC=日本オリンピック委員会の山下泰裕会長は定例の記者会見で「いかなる種類の差別も認めないというオリンピズムの精神に反するものであり、極めて不適切だったということを改めて強調したい」と批判しました。

大会組織委員会の森会長が「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」などと述べた発言は今月3日、JOCの評議員会で行われ森会長は翌日、発言を撤回、謝罪しました。

これについてJOCの山下会長は9日の定例の記者会見の冒頭で「女性蔑視と受け取れる発言は、いかなる種類の差別も認めないというオリンピズムの精神に反するものであり、極めて不適切だったということを改めて強調したい」と批判しました。

一方、発言の場に同席しながらその場で指摘をしなかったことについて「40分間くらい発言した中で半分が過ぎたくらいのところで女性差別と受け取られる発言があり、そのあともいろいろな話題があったので、それを止める機を逸してしまった」と説明しました。

そのうえで山下会長は東京大会の開催について「選手が開催を望むことは身勝手ではないかという声もある。しかし、コロナ対策、感染拡大に十分に留意しながら大会に向けてトレーニングを続けたいというのは当然のことだ。選手が『トレーニングの成果を発揮する場がほしい』と言うことは一切、責められるべきではない」と述べました。

“現時点での開催に否定的意見あることは自然なこと”

新型コロナウイルスの感染拡大が続く中で準備を続ける東京オリンピック・パラリンピックについて「大会を開催するかしないかの議論ではなく、どうすれば安全・安心な大会を開くことができるか、関係者が議論しているところだ。現時点での開催に否定的意見や不安の声があることは自然なことだ。ただ、諸外国ではワクチン接種が開始されるなどさまざまな取り組みが行われていて、感染防止のためできることに取り組んでいかないとならない」と述べました。

“収束せぬかぎり機運盛り上げる手だて持っているわけでない”

さらに「東京大会に対する国民の共感を高めるためにJOCとしてできる具体的なものはないか」と聞かれたのに対しては「コロナ禍は徐々に改善に向かっているが緊急事態宣言は解除されておらず、気を抜ける状況ではない。まずコロナが収束していくことにスポーツ関係者も最善を尽くすことが大事だ。3月や4月から国内でもテスト大会などが開催されるので選手ができるだけ参加しやすい環境を作るがコロナ禍が収束しないかぎりは機運を盛り上げていく具体的な手だてを持っているわけでない」と述べました。