「東京五輪開催すべき」約6割 主な企業100社のアンケートで

NHKが主な企業100社を対象に行ったアンケートで、ことし夏の東京オリンピック・パラリンピックの開催について尋ねたところ「規模を縮小して開催すべき」という回答が半数近くあり、「通常に近い形で開催すべき」も含めるとおよそ6割が開催すべきと回答しました。

NHKは、新型コロナウイルスの経済への影響などを探るため、先月23日から今月15日にかけて、主な企業100社を対象にアンケートを行い、すべての会社から回答を得ました。

この中で、ことし夏に東京オリンピック・パラリンピックを開催すべきか尋ねたところ「規模を縮小して開催すべき」が48社で最も多くなりました。次いで多かったのは「通常に近い形で開催すべき」の13社で、これも含めると「開催すべき」と回答した企業は、合わせておよそ6割にのぼりました。

「開催すべき」と答えた企業に理由を自由回答で尋ねたところ「経済や社会を活性化させるため」など、経済の回復に期待する意見や「アスリートのキャリアを考えると無観客でも開催の意義がある」などの意見がありました。

一方、「開催すべきではない」と回答したのは3社で、理由として、「コロナが収束していない中、開催による海外との往来はリスクが大きい」などの意見がありました。

「無回答」は36社で、理由としては「感染状況を踏まえた慎重な判断が必要」といった意見があげられていました。