東京五輪開幕まで半年 IOC 感染対策の指針 2月に示す方針

新型コロナウイルスの世界的な感染拡大が続くなかで東京オリンピックの開幕まで半年を迎え、開催の準備を進めるIOC=国際オリンピック委員会が2月、各国や地域のオリンピック委員会などに感染対策の具体的な指針を示す方針であることがわかりました。

1年延期になった東京オリンピックの開幕まで23日で半年です。

IOCは22日、選手団を派遣する各国や地域のオリンピック委員会とオンライン形式で会議を開きました。

会議はおよそ2時間行われ、終了後、JOC=日本オリンピック委員会の山下泰裕会長が報道陣の取材に応じました。

山下会長によりますと、会議の中でバッハ会長はイギリスの大手新聞が日本政府が非公式に中止せざるを得ないと結論づけたと報じたことについて「フェイクニュースだ」と否定し日本政府による同様の見解を紹介したということです。

そのうえで大会の組織委員会とともに策定している感染対策の具体的な指針を2月、示す方針を明らかにしたということです。

会議では開催そのものに対する懸念は聞かれなかった一方で、アフリカの一部の国から自国でのワクチン接種が難しく「IOCの力を貸して欲しい」という声があがり、IOCはワクチンを含め大会についての要望を聞くアンケートを近く実施する意向を示したということです。

IOCは週明けの25日に国際競技団体の会長との会議も開く予定です。

JOC 山下会長 「大会できると信じている」

JOC=日本オリンピック委員会の山下泰裕会長は、開催まで半年に迫った東京オリンピックについて、「JOCはもちろんだが、IOCも、政府も組織委員会も、東京都も、どうやったら安心安全な大会を開催できるか考えている。それは全く同じベクトルだと思っている。今もハンドボールの世界選手権をやっているしリスクが高いとされる柔道でも数日前まで大会が行われていた。大変なことだけれども、大会はできると我々は信じている」と収束の見通しが立たないなかでも開催することに自信を示しました。