病床確保へ 医療関係6団体が対策会議 病院間で連携し態勢強化

新型コロナウイルスの患者に対応する病床の確保に向けて、日本医師会など6つの医療関係団体が対策を話し合う会議を開き、中小規模の病院で回復した患者の受け入れを拡充するなど、病院間の連携を図ることで、受け入れ態勢を強化する方針を確認しました。

新型コロナウイルスの感染拡大で病床の確保が各地で課題となる中、日本医師会や全日本病院協会など6つの医療関係団体が新たに対策会議を立ち上げ、20日オンライン形式で初会合を開きました。

この中で日本医師会の中川会長は「新型コロナに打ち勝つためには国民の協力が不可欠だ。緊急事態宣言という正念場を迎える中で国民と危機感と緊張感を共有し、共に歩みを進めたい」と述べました。

会合では、病床の確保に向けて、中小規模の病院で症状が回復した患者の受け入れを拡充することや、大規模病院で感染者の受け入れを拡大する一方、通常医療の機能については時限的に中小規模の病院で代替するなどの案が出され、引き続き協議することになりました。

中川会長は、このあと記者団に対し「公立、公的、民間を問わず、病床確保で努力することで一致した。中小規模の病院ではクラスターが発生する可能性は極めて高い。地域に応じた提案や支援をしていきたい」と述べました。