飲食店時短営業の増加で「調理手軽な食材セット」需要増加

飲食店の営業時間短縮で夕食を自宅でとる機会が増える中生協やスーパーでは、あらかじめ調理がしやすいように加工した食材セットの販売が増えています。

首都圏などに住むおよそ80万人に食品を宅配しているパルシステム生活協同組合連合会では、今回の緊急事態宣言の発令以降、野菜や肉、魚などがカットされた食材セットの注文が前の年の同じ時期と比べて3割ほど増えています。

パッケージを開けると、ビビンバ丼や豆乳鍋などが作れる食材と料理のレシピが入っています。

去年、春の緊急事態宣言の際には、この食材セットの注文が前の年と比べ2倍近くにまで増え、宅配の態勢が追いつかず、商品の配達ができないこともあったということです。

このため、さいたま市の物流施設では、今回の緊急事態宣言を受けて休止させる予定だった商品の仕分けのラインを再び稼働させ、注文の増加に対応しています。
パルシステム生活協同組合連合会物流部の茂木洋介部長は「自宅で料理する人が増え受注の増加にもつながっているようだ。前回の宣言で明らかになった課題を改善し配達に支障がないよう対応したい」と話していました。

一方、流通大手のイオンでも鶏肉のレンコン炒めや酢豚などが手軽に作れる少人数向けの食材セットの売り上げが、前の年の同じ時期を2割から3割ほど上回る状態が続いています。

また、揚げなすや枝豆などビールのつまみになるような冷凍食品の売り上げが伸びているということで、このスーパーでは商品の品ぞろえを強化して自宅で食事をとる需要を取り込みたい考えです。

買い物に来た30代の会社員の男性は「外で食事をすることが減り昼もできるだけ家で食べるようになりました。料理の負担が減らせるとありがたいです」と話していました。