東京 北区のナショナルトレーニングセンターや国立スポーツ科学センターはオリンピック・パラリンピックに向けた選手強化の拠点で、前回の緊急事態宣言の際には1か月半余り施設が閉鎖されました。
その後、再開に当たっては、感染防止対策として入館の際にPCRなどの検査を求めていましたが、義務づけてはいませんでした。
今回政府が、東京都を含む1都3県に緊急事態宣言を出したことを受け、施設を管理するJSC＝日本スポーツ振興センターやJOC＝日本オリンピック委員会は施設の閉鎖を行わない方針を固めていることが複数の関係者への取材で分かりました。
そのうえで、感染対策は強化する必要があるとしてこれまで検討してきた入館者の検査の義務化を前倒しして導入する方向で検討しているということです。
東京オリンピックの開幕までまもなく半年を迎える中、今回の緊急事態宣言が限定的かつ集中的に行うとしていることを受け、選手強化の継続と感染拡大防止の両立を考えての判断とみられます。
関係者によりますと、JSCとJOCなどが具体的な検査の態勢や方法など詰めの調整を進めているということです。
五輪・パラ選手強化拠点施設 閉鎖せず入館者にPCR検査義務化へ
緊急事態宣言を受けて、ナショナルトレーニングセンターなど都内にあるオリンピック・パラリンピックに向けた選手強化の拠点について、施設の閉鎖は行わず入館者にPCRなどの検査を義務づける方向で検討が進められていることが複数の関係者への取材で分かりました。
