若いがん患者にも子ども授かる可能性を 患者団体が支援求める

若い世代のがん患者はがんの治療後に生殖機能が失われることがあり、がんの治療とともに、将来子どもを授かる可能性を残す生殖医療を受けられるようにすることが課題となっています。
全国のがん患者会でつくる団体などは、卵子や精子の凍結保存などへの保険適応や相談支援の充実を求める要望書を厚生労働省に提出しました。

要望書は全国がん患者団体連合会などがまとめ、25日、厚生労働省で三原副大臣に手渡しました。

要望書では、若い世代のがん患者はがんの治療の費用に加え、子どもを授かる可能性を残すために卵子や精子、受精卵の凍結保存などの生殖医療の費用の負担も強いられているとして、厚生労働省に対して、生殖医療を受ける場合の保険適応や、助成制度の創設といった経済的な支援を行うよう求めています。

情報が不足して生殖医療を受けられないケースもあるということで、適切な生殖医療が受けられるよう医療機関の体制を整備すること、それに患者への情報提供や相談支援の充実などを求めました。

要望書を提出した1人で、25歳で希少がんの1つ「胎児性がん」と診断された岸田徹さんは(33)「がんの治療を受ける前に精子を保存する生殖医療を受けましたが、非常に大きな負担がのしかかりました。費用のために将来の選択肢を狭めることがないように支援してもらいたいです」と話していました。