サッカーJリーグは新型コロナウイルスの影響で、入場料収入などが減っていることから、56あるクラブのうちおよそ4割が、今年度の決算で債務超過に陥るという見通しを明らかにしました。

JリーグはJ1からJ3までの56クラブの、ことし8月時点での今年度の決算の見通しを13日、発表しました。

それによりますと、およそ8割のクラブが赤字となり、およそ4割が債務超過に陥る見込みだということです。

具体的には、クラブ全体の平均で入場料収入は1億5000万円余り、スポンサー収入は1億円余りの減収を見込んでいるということです。

こうした状況を踏まえて、Jリーグは債務超過や3年連続の赤字になっても、Jリーグへの参加資格となるクラブライセンスの判定に影響を与えないとする、今年度の特例措置を1年間延長することを決めました。

さらに、2022年度から2年間は債務超過が解消できない場合でも、前の年より債務超過の額が減っていればよいとする猶予期間にするということです。

こうした特例措置は2023年度で終わる予定で、Jリーグの村井満チェアマンは「債務超過は個人でいえば自己破産に近い状態で極めて憂慮すべき状況だ。早めに期間を明示することでクラブも計画を立てやすい。困難な状況ではあるがクラブとリーグでタイアップして克服していきたい」と話していました。

また、来シーズン、J1は20チームになりますが、2022年のシーズンは11月にワールドカップカタール大会が控えており、日程が過密になると考えられるとして18チームに戻すことも決めました。