大手デパート5社の先月の売り上げは、去年の同じ月に比べて3割から4割近く減少しました。新型コロナウイルスによる来店客が減ったことに加えて、去年9月には消費税率の引き上げを前にした駆け込み需要があった反動で減少幅は前の月よりも拡大しました。

大手デパート5社が発表した先月の売り上げの速報値によりますと、いずれも去年の同じ月に比べて、
▽大丸と松坂屋を展開するJ.フロント リテイリングが38.6％、
▽阪急阪神百貨店が36.3％、
▽高島屋が35.2％、
▽三越伊勢丹ホールディングスが32.7％、
▽そごう・西武が29.1％、それぞれ減少しました。

いずれのデパートも前の月に比べて減少幅が拡大しています。

新型コロナウイルスで外出を自粛する傾向が続いていることに加え、去年9月は、消費税率の引き上げを控えた駆け込み需要で売り上げが増えていたことからその反動も落ち込みの要因となりました。

ただ、各社の売り上げは、60％から80％程度も減少していた4月や5月に比べると、戻っているものの依然として厳しい状況です。

デパートの担当者の1人は「来店客数は、日々の感染者の数に大きく影響を受けるため、まだ先の見通しは立てにくい状況だ。ただ、再開した催し物では顧客の購買意欲も感じ取れてきている」と話していました。