新型コロナウイルスの感染拡大による健康診断の実施への影響を学会などが調査したところ、受診者の数が前の年の同じ時期と比べて30％余り減少していて、一部の医療機関では年度内までに未受診者の健康診断を終えられない可能性があることがわかりました。

この調査は日本総合健診医学会と、全国労働衛生団体連合会が行い全国180の健診センターや病院が回答をしました。

その結果、ことし1月から7月までの健康診断の受診者と8月、9月の受診予約者は合わせておよそ1400万人で、前の年の同じ時期の受診者およそ2100万人に比べて30％以上減少していたことがわかりました。

特に、緊急事態宣言の影響で4月と5月の受診者数はいずれも前の年の同じ時期より80％ほど減少していました。

一方、9月は前の年とほぼ同じ受診者数が見込まれていて、回復傾向にあります。

しかし、緊急事態宣言などの影響で中止や延期をした健康診断を年度内に実施する可能性については、3分の2の医療機関が「ほぼ可能」としているものの残りの3分の1は「7割から8割程度」としていて、学会では「このままの傾向が続くとおよそ1割の未受診者が発生する可能性がある」と指摘しています。

日本総合健診医学会の福武勝幸理事長は、「学校の健康診断は突然死などを防ぐためにも大切ですし、がん検診なども病気を早く発見するために重要です。医療機関などは安全安心に受診できるよう感染防止対策に努めているので受診をしてほしい」と話しています。